

お客様に安全でより良い品質を提供するために、当社グループでは、品質管理に真摯な姿勢で取り組んでいます。
お客様からの特殊性・専門性の高い多様な製品群のご依頼に対して、短納期で安定した品質での供給を行うため、開発設計の段階から製品の信頼性をデジタルに保証するなど、品質管理に配慮した生産方式に取り組んでおります。
また、作業者認定制度・認定検査員制度を導入するとともに、日々のJI(Job Innovation)活動を通じて品質の向上に努めています。
当社グループは、「地球環境の保全が人類共通の最重要課題である」という環境方針を掲げ、このことを深く認識し、実践していくことが、企業経営の責務の一つと位置づけております。
また、全事業所で環境マネジメントシステムに関する国際規格「ISO14001」の認証を取得し、原材料の調達から設計、物流、消費、廃棄の全過程を通して、各種法令遵守はもとより、自主基準の設定・遵守、各種マネジメントシステムの運用・監査を行っています。
各拠点ごとに環境管理委員会を設置し、省エネルギー、リサイクルの推進など、環境問題に対して組織的に取り組んでおり、環境活動は日常業務として展開されています。
素材を扱うメーカーとして、素材から環境負荷物質を排除し、UL・CSA等の各種規格に適合することはもとより、「加工性や品質面においても従来品と同等の製品の開発」に積極的に取り組んでおります。

材料の内製化:
ケーブル・チューブの被覆材であるコンパウンド(素材)を化学物質管理基準書に基づき、当社グループにおいて生産しております。

ハロゲンフリー電線:
ダイオキシンの低減等を目的に脱PVC電線、ハロゲン系難燃剤を含まないハロゲンフリー電線など「環境に優しい製品」作りをしております。
必要に応じてダウンロード願います。
| 平成9年8月 | ME事業部 | ISO9001 |
| 平成10年10月 | デバイス事業部 | ISO9001 |
| 平成13年12月 | ケーブル事業(統合) | ISO9001 |
| 平成17年11月 | 全社統合(営業本部含む) | ISO9001 |
| 平成12年1月 | 福島工場 | ISO14001 |
| 平成14年2月 | 本社・古河事業所・新潟工場 | ISO14001 |
| 昭和34年5月 | NDS(防衛庁規格) | |
| 昭和34年5月 | 日本放送協会指定制作工場 | |
| 昭和53年6月 | 日本電信電話公社同軸コード指定納入業者 | |
| 平成10年3月 | NTT NQAS適用 | |
| 平成13年4月 | 電気用品安全法 |
| 昭和38年5月 | UL(米国) | |
| 昭和38年5月 | CSA(カナダ) | |
| 昭和41年11月 | AS(オーストラリア) | |
| 昭和46年10月 | VDE(ドイツ) | |
| 昭和47年2月 | NEMKO(ノルウェー) | |
| 昭和47年7月 | BSI(イギリス) | |
| 昭和47年10月 | FIMKO(フィンランド) | |
| 昭和47年10月 | KEMA(オランダ) | |
| 昭和47年11月 | CEBEC(ベルギー) | |
| 昭和47年11月 | SEV(スイス) | |
| 昭和47年12月 | SEMKO(スウェーデン) | |
| 昭和48年11月 | DEMKO(デンマーク) | |
| 昭和51年8月 | OVE(オーストリア) | |
| 平成9年5月 | GB(中国) | |
| 平成11年11月 | IRAM(アルゼンチン) | |
| 平成14年7月 | SS(シンガポール) |