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株主の皆様へ

 株主の皆様におかれましては、平素より格別のご高配を賜り心より感謝申し上げます。

 当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界におきましては、カーエレクトロニクス市場は堅調に推移しましたが情報通信機器市場は弱含みで推移しました。

 このような事業環境下において、当社グループでは、第76期の年度方針として、『変化を先取りし、自ら変革しよう』を掲げ、課題解決に向け常に時代の変化を先取りし、現地・現物・現実の三現主義に基づき業務プロセスを変革させる活動を全社員が実践することにより、時代に即した製品・サービスの創出に努めてまいりました。

 以上の結果、当連結会計年度の業績につきましては、売上高はエネルギー関連製品の売上が減少したことや為替の円高等により、244億61百万円(前連結会計年度比12.5%減)となりました。生産性の改善及び原材料価格の低下等により、営業利益は25億61百万円(同8.2%増)、経常利益は26億43百万円(同11.4%増)となりました。前連結会計年度に発生した事業構造改善費用等が無くなり、親会社株主に帰属する当期純利益は21億15百万円(同37.2%増)となりました。

 今後の見通しにつきましては、雇用・所得環境の改善が続く中緩やかな回復基調継続が期待されるものの、不安定な構造要因による中国景気の下振れリスク、米国と欧州の政策に関する不確実性の影響を不安定要因として抱えながら推移するものと予想されます。

 このような事業環境の下、当社グループでは、第77期の年度方針として、『強みを伸ばそう。専門性を高めよう』を掲げ、各部門横断的な協業の基に設定した戦略・目標に向けて挑戦することで、強みを究め、売上、利益の拡大に努めてまいります。

 役員・従業員一同、一層の努力をしてまいります。株主の皆様におかれましては、今後とも変わらぬご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

平成29年6月


代表取締役 執行役員 社長 篠 祐一