トップメッセージ
TOP MESSAGE

代表取締役 執行役員 社長 篠 祐一

当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界におきましては、車載市場においては半導体や部材の調達難の解消から堅調に推移しました。半導体関連の設備投資は調整局面が続き、産業機器市場においても調整の動きが強まり、先行きが不透明な状況が続いております。

このような環境のもと、電線・加工品セグメントにおいては、半導体検査装置用ケーブルは半導体関連の設備投資抑制の動きが続き減少となり、半導体製造設備関連をはじめとした産業機器用ケーブル、その他ケーブル全般も減少しました。また、北米のエネルギー産業関連ケーブルは予定していた案件の失注や延伸があり大幅減少となりました。

車載用ケーブルは自動車メーカーによる在庫調整の解消により前年同期水準まで回復し、医療用ケーブルは各医療機器向けが伸び増加、アミューズメント用は前年同期水準となりました。

電子・医療部品セグメントにおいては、ネットワーク機器は専門用途品の売上が前年同期同様に好調な水準で推移し、EV用普通充電器の売上が伸長しました。医療部品の分野では医療用特殊チューブの売上は前年同期水準にて推移しました。

以上の結果、売上高は142億60百万円(前年同期比10.9%減)となりました。売上高が減少したことにより、営業利益は7億72百万円(同39.3%減)となりました。為替の円安に伴う為替差益により、経常利益は11億6百万円(同35.3%減)となりました。前年同期に発生しました固定資産売却益5億64百万円(特別利益)、為替換算調整勘定取崩額1億44百万円(特別損失)は無くなり、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億77百万円(同52.9%減)となりました。

今後の見通しにつきましては、雇用・所得環境の改善から緩やかな景気の回復が続いておりますが、インフレの進行による各国の金融引締めの継続、中国の不動産市場の停滞と個人消費の鈍化、ウクライナ紛争の長期化と、依然先行きが不透明となっております。

当社の事業におきましては、当社が長年にわたって行ってきた電線・加工品分野、電子機器の分野における伝送特性の追求は、中長期で成長と需要が見込まれる半導体・産業機器・通信・医療・車の電装化・エネルギー・インフラといった分野で益々必要とされます。先行きの不確実性が増す中にあっても、この伝送特性の追求という大路線を着実に進め、売上、利益の拡大に努めてまいります。

2023年12月

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